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この記事のポイント
- オンラインショッピングの成長が著しく、市場での存在感が増している
2000年から2020年の間に、オンラインで行われる小売取引は倍増
- 新型コロナウイルスの影響もあり、実店舗経営の小売業者は苦しい状況
アメリカでは破産申請も相次いでいる
- 小売業のオンライン化は必然で、この流れは止まらない
実店舗の小売業者が直面している現状は、コロナ禍の有無に関わらずいずれ起こったこと
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新型コロナウイルスの流行により、わずか数ヶ月間で米国のオンラインショッピングに10年分の成長がもたらされました。
正確には、オンラインショッピングの市場シェアは、コロナ禍以前から成長してきていました。
2019年のオンラインにおける消費額は、6,020億ドルでした。米国商務省によると、2018年の5,230億ドルから15％の増加でした。
2017年から2018年にかけての増加率は、13.6％でした。これは、eコマースにとって強力な勢いの追い風を示しています。
世紀の変わり目以降、オンラインショッピングは着実に市場を席巻してきました。2000年から2020年の間に、オンラインで行われる小売取引は倍増しています。（ちなみに、昨年の米国でのオンラインショッピングの3分の1以上をAmazonが占めていました。）
オンラインの存在感が増す中、敗者が明らかに・・・
新型コロナウイルスが流行する以前から、店舗販売小売業者は崖っぷちに立たされていましたが、パンデミックの影響でその多くが崖から突き落とされました。
新型コロナウイルス流行から2ヶ月が経ち、小売業者からの破産申請は日々ニュースになっているようです。
破産申請をしている企業の多くは、非常に身近な存在です。
- トゥルー・リレジョンは4月13日、連邦破産法第11章の適用を申請。
- J. クルーは5月4日に破産申請。
- ニーマン・マーカスは5月7日に連邦破産法第11章の適用を申請。
- J.C.ペニーは5月15日に連邦破産法第11章の適用を申請。
- チューズデー・モーニングは5月27日に連邦破産法第11章を申請。
これらは有名な企業の一部に過ぎず、全てではありません。
そして、これはほんの始まりに過ぎないのです。今後数ヶ月間の景気低迷が予想され、すでに弱体化した小売業界は苦戦を強いられることになるでしょう。
2月に連邦破産法第11条の適用を申請した家庭用品小売業者のピアワンインポートは、店舗販売小売業者がいかに困難の最中にいるかを示しています。
5月19日、同社は割引価格で同社の資産を購入する先さえも見つからなかったことを発表しました。つまり、同社の全900店舗が消滅することになります。
新型コロナウイルスの影響によるネット通販の普及は永続的なのか？
1980年代初頭、私がまだ子供の頃、デパートに入る時に自動的にドアが開いたらどんなに素晴らしいかと思っていたのを覚えています。
私は、未来的な漫画「ジェットソンズ」からそのアイデアを得ていましたが、自動ドアがすぐにどこでも当たり前になるとは思ってもいませんでした。
この記憶は、未来を予測することの難しさ、そして投資家として変化に逆らったり、変化を無視したりすることがいかに危険かを理解するのに役立っています。
また、私の12歳の誕生日（1985年）には、両親がセブンイレブンに行ってビデオを借り、私と友人に映画を観させてくれました。
ビデオを借りるなど想像できますか？
私の家庭が貧乏だったというわけではなく、これは普通のことでした。それからビデオデッキは淘汰され、DVDも然りです。そして、ケーブルテレビやネットワークテレビは、ストリーミングビデオサービスの台頭によって危険にさらされています。
私が言いたいのは、新型コロナウイルスによってこれらの実店舗の小売業者が直面している運命は、いずれ起こり得た結果であったということです。
オンライン販売が過去2ヶ月間に奪った市場シェアの一部は、一時的にではありますが、取り戻されるでしょう。
投資家として、私たちは変化に大きな賭けをする必要はありませんが、変化に逆らった賭けをしてはいけないことは確かです。
良い投資を。
ジョディ
いかがでしたか？
少しでもこのアメリカの強い株が「いいな」と思ったら1株からでもいいので買ってみてください。（アメリカの株は日本と違って1株から買うことができます。）
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