米国株投資ガイド

用語解説

この用語集は、「米国株投資をしたことがない…」そんなあなたのためのものです。投資情報を読むなかで、「何回も出てくるけど、この言葉はどういう意味だろう…」そう思ったら、この用語集をご活用ください。

投資初心者の方は、はじめのうちは知らないことだらけかもしれません。でも、心配はいりません。 私たちも、Oxford ニュースレターを読み、配当投資を実践し…実際に配当収入を得ている人も、はじめは皆そうでした。何度も目を通していただければ、自然と身についてくるはずです。 一緒に、楽しみながら実践していきましょう!


◉ 10-12戦略(複利成長インカム・ポートフォリオ)

「10-12 戦略」とは、配当の再投資により資産を複利成長させることを目的とした「10 年間平均で、12% の 複利成長が期待できる銘柄を選定する」戦略です。Oxford インカム・レターの「複利成長インカム・ポートフォ リオ」に掲載されている銘柄が、この戦略に合致したものです。

この戦略の特徴は、「配当の再投資」もしながら「選定した銘柄の株価の成長」も同時に狙っていくところです。 つまり、配当の再投資による株数の増加と株価の成長で、毎年 12% ずつ資産が増えることを狙う戦略です。

◉ 10-11戦略(短期インカム・ポートフォリオ)

「10-11 戦略」とは、配当により収入を得ることを目的とした「10 年以内に利回り 11% を期待できる銘柄を 選定する」戦略です。

Oxford インカム・レターの「短期インカム・ポートフォリオ」に掲載されている銘柄が、 この戦略に合致したものです。具体的には、年 4 回の配当がある銘柄であれば、このように資産が増えるのを 狙う戦略です。 年配当利回り(%)= 直近1年間の配当額合計 ÷ 株価 x 100(年4回配当が一般的) 100 万円で投資した株からの年間配当額目標:11 万円(1年間)

この戦略の特徴は、選定した銘柄の成長、つまり株価の上昇が必ずしも必要ないところです。例えば、1 株 1000 円で 5%、配当が 50 円出る株を買ったと仮定します。これを 10 年間に渡って投資先の企業が増配し続け ることで配当が成長、110 円になります。つまり、初期投資金額に対する配当利回りが 11% になるということで、 これを目指します。年間 4 回の配当を受け取り、好きなように使える…これが、10-11 戦略です。また、10-11 戦略の銘柄は必ず「10-12 戦略」のポートフォリオにも含まれます。

10-11 戦略では、原則として全ての株に 25% のトレーリングストップを設定します。これを設定する理由は、 10-11 戦略が資産形成ピラミッドの第二段目、「積極的な投資」にあたるためです。1 つの銘柄には 4% 以上の 資金を投入せず、さらに、25% のトレーリングストップを設定することで、一銘柄に対する投資の最大損失を 投資資金全体の 1% 未満に抑えることができます。

◉ 高配当重点ポートフォリオ

「10-11 戦略」「10-12 戦略」のほか、Oxford クラブでは第 3 のポートフォリオとして「高配当重点ポートフォ リオ」をご案内しています。これは「10-11 戦略」「10-12 戦略」よりもさらに高配当収入を得ることを目的と したポートフォリオです。10 年という長期間をかけずに高配当を狙う分、10-11 戦略(短期インカム・ポートフォ リオ)よりもリスクが高いという特性があります。

高配当重点ポートフォリオでは、基本的に全ての株に 25% のトレーリングストップを設定します。これを 設定する理由は、高配当重点ポートフォリオが資産形成ピラミッドの第二段目、「積極的な投資」にあたるた めです。1 つの銘柄には 4% 以上の資金を投入しない。さらに、25% のトレーリングストップを設定することで、 投資に対するリスクを資金の 1% 未満に抑えることを目的としています。(10-11 戦略と同じ「積極的投資」に あたりますが、その第二段目の中でも高配当重点ポートフォリオは 10-11 戦略よりもリスクが高い銘柄選定と なっています。)

◉ 10-11-12システム

Oxford クラブのチーフ・ストラテジストであるマーク・リクテンフェルドが考案した、Oxford クラブの資産 形成のコンセプトです。

  • 「配当金の成長によって10 年以内に配当利回り11%を達成することが期待できる」
  • 「配当金の再投資によって10年間平均12%の複利成長が期待できる」

という 2 つの戦略コンセプトをあわせ「10-11-12 システム」として、ウェルスピラミッドにおける保守的な ポートフォリオの構築の際の概念として役立てて頂くことを目的としています。

◉ トレーリングストップ

トレーリングストップは、資産を守るための売却設定です。ある銘柄を購入後、直近の最高値より 25% 下 の価格を下回る水準になったら自動的に売却するというもので、実際に証券会社でそのような注文を出すこと も可能です。トレーリングとは、追尾するという意味です。株価は常に変動するもので、高値も変化します。 その変化した直近の高値から 25% 下の価格を目途としているため、トレーリングストップ値自体も更新され ていきます。

例:100 ドルの株を購入します。この時点でトレーリングストップは 25% 下なので、75 ドルを下回る水準 になったら売却となります。(100 ドルー 25 ドル= 75 ドル)

購入から2ヶ月後、100ドルの株は、120ドルになっていました。その場合、90ドルになったら売却となります。 (120 ドルー 30 ドル= 90 ドル)

このように、株価を安易に利益確定せず長期で株価上昇の恩恵を受けつつも、もし日本の深夜、眠っている 間に大暴落が起きたとしても、それまでの株価上昇の利益を守りながら、損失を意図した範囲に抑えられる点 が、トレーリングストップを使用するメリットです。

【注意点1】
トレーリングストップの注文を設定できるのは一部の証券会社に限られます。主に外資系の証券 会社(サクソバンク証券やインタラクティブ・ブローカーズ証券など)でお取引可能です。

もし、ご利用の証券会社でトレーリングストップが設定できない場合は25%下に逆指値の売り注文を設定し、 定期的に手動で更新することによって、疑似的なトレーリングストップを設定することができます。

例:100 ドルの株を購入した場合は、25% 下である 75 ドルで売却するよう、設定するということです。

もし、その後に 120 ドルに株価が上昇した場合、75 ドルでの売り注文を取り消ししていただき、90 ドルで 売り注文をしていただければと思います。

【注意点2】
トレーリングストップの設定を行う中で、「トレーリングの刻み」を設定する箇所が出てくる場 合があります。ほとんどの場合は証券会社が自動的に設定されています。

意味合いとしては、刻みが 1.00 だった場合、「1 ドル株価が上昇したら売却価格が更新される」と思ってい ただければと思います。例えば、トレーリングの刻みが 4.00 の場合、100 ドルの株が 4 ドル分上昇して初めて 売却価格が 75 ドルから 76 ドルへ変化します。Oxford クラブとしましては、トレーリングの刻みは 0.01 ~ 0.05 ほどでよいと考えます。

◉ ストップ価格

売買推奨においては、時として「ストップ価格を 100 ドルに設定。」などの価格条件が加わる場合があります。 ストップ価格は逆指値の売り注文価格、言い換えれば売却推奨価格のことです。現在は 110 ドルの株価でも、 100 ドルに下がったら株を手放した方が良い、という指示であるとご理解ください。

◉ DRIP(配当金の再投資制度)

DRIP とは、Dividend Reinvestment Program の略で、配当金を現物株に再投資するための制度です。配当金 を現金で受け取らず自動的に同じ株に再投資する注文となり、主に外資系の証券会社(サクソバンク証券やイ ンタラクティブ・ブローカーズ証券など)でご利用可能です。

この DRIP を使うメリットは、株の再投資をする手間が省けること。さらに、再投資する際の納税が先延ば しになる点や買付手数料がかからなかったりします。もし、1 株あたりに満たない場合は端数の金額を現金で 受け取ることになります。ただ、投資金額が少額で、なかなか 1 株の株価に配当金が到達しない場合は、効力 を発揮しにくいです。その場合は様々な企業から支払われる配当金を集め、比較的株価の低い銘柄へ投資して いただく方が効果が高くなるケースもあるでしょう。

◉ 配当利回り

配当利回りは株価に対して企業が支払っている年間配当金がどのくらいかを示す比率です。たとえば、 10,000 円の株を購入し、100 円の配当が支払われるとすると、この配当利回りは 100 円÷ 10,000 円、つまり 1% となります。もし、企業が配当金を 200 円に増配すると、配当利回りは 2%(200 円÷ 10,000 円)となります。

◉ キャピタルゲイン(値上がり益)

株式投資の基本である「安く買って、高く売る」を実現し、売買であげる利益を「キャピタルゲイン」と呼 びます。

◉ インカムゲイン(配当などの定期収入)

主に配当など、株を保有している間に得られる収入を「インカムゲイン」と呼びます。売ったり買ったりを しなくても、株価が上がっても下がっても、企業があなたへ支払ってくれる配当金は株式投資における主要な 収入源の一つです。

◉ S&P500種指数

S&P500(Standard & Poorʼs 500)は、米国の代表的な株価指数で、S & P ダウ・ジョーンズ・インデックス により算出されます。NYSE(ニューヨーク証券取引所)や NASDAQ(ナスダック株式市場)に上場している 銘柄から代表的な企業 500 社の時価総額に基づいた指数です。

◉ ETF(上場投資信託)

ETF は様々な銘柄で構成されている投資信託です。銀行など金融機関で販売されるものとは異なり、上場さ れているため、個別株のように成行・指値注文などができます。米国では各投資テーマにより非常に多くの ETF が上場されています。

◉ ADR(米国預託証券)

ADR(American Depositary Receipt)は、米国以外の国を主要上場市場としている株を、米国の証券取引所 で取引できる証券のことです。例えば、イギリスや日本の銘柄が該当し、一般の米国株のように取引すること が可能で、配当金も受け取れます。基本的に取引方法は変わらず、1 株から購入、配当金の受け取りができます。

◉ MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)

MLP は天然資源やエネルギー事業を収益源とする米国における投資形態の一つです。MLP は事業への課税 を優遇するかわりに利益の大半を投資家に還元することを法律で定められているため、比較的高配当になりま す。形態としては REIT(不動産投資信託)、BDC(ビジネスディベロップカンパニーズ)と似ています。

◉ REIT(不動産投資信託)

REIT は投資家から集めた資金で物件や土地を購入し、家賃収入や売却益を投資家へ還元する投資形態の 1 つです。事業への課税を優遇するかわりに、利益の大半を投資家に還元することを法律で定められているため、 比較的高配当になります。形態としては MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)、BDC(ビジネスディ ベロップカンパニーズ)と似ています。

◉ BDC(ビジネスディベロップカンパニーズ)

BDC は将来有望な中小企業等に、金銭的または経営面でのアドバイスを行う事業開発会社を指します。中小 及び新興企業に資金供給等を促す目的でできたもので課税優遇のかわりに利益の大半を投資家に還元すること を法律で定められているため、比較的高配当になります。形態としては MLP(マスター・リミテッド・パートナー シップ)、REIT(不動産投資信託)と似ています。

◉ 株価収益率(PER)

株価収益率(PER:Price Earnings Ratio)は、主に株価が相対的に割安か割高かを判断する際に用いる株価 指標の 1 つです。1 株あたり純利益(EPS:Earnings Per Share)に対して、今の株価が何倍か?ではかられ、 倍率が低いほど株価が割安で、高いほど割高という理解となります。一般的に PER の目安は 15 倍とも言われ ますが、業界・国によってもその基準値は異なります。過去の実績値の平均との比較で用いることも可能です。

PER =株価÷ 1 株あたり純利益(EPS)

◉ 予想PER

予想 PER は、その時点から 1 年間に予想されている 1 株あたり純利益(EPS)に対して、今の株価が何倍 かを測る株価指標です。判断基準は PER と同じですが、この予想 PER を下回る実績を出す(つまり純利益が 高くなる)と良いとされています。予想値は証券会社のアナリストが公表しているものを、米国の機関投資家 向け証券情報サービスである IBES:Institutional Brokers Estimate System を通して確認します(Yahoo Finance など一般的な株価情報サービスとして確認可能です。予想値のことを「コンセンサス」ともいいます。

予想 PER =株価÷ 1 株あたり純利益予想

◉ 株価売上高倍率(PSR)

株価売上高倍率(PSR:Price to Sales Ratio)は、売上高を基準に株価が割安かどうかを判断する株価指標で す。時価総額に対して年間売上高がどの程度あるのかを数値化したもので、低いほど割安、高いほど割高とさ れます。一般的に売上高の成長が注目される企業において使用される傾向にあります。

PSR =時価総額÷年間売上高

◉ 株価純資産倍率(PBR)

株価純資産倍率(PBR :Price Book-value Ratio)は簿価を基準に株価が割安かどうかを判断する株価指標です。 簿価に対して株価が何倍か?ではかられ、倍率が低いほど割安で、高いほど割高とされます。一般的に製造業 など設備を保有している企業に対して使用され、目安としては 1 倍以下が割安とされています。

PBR =株価÷ 1 株あたり純資産

◉ 配当金発表日(Declaration Date)

企業が配当を支払うことを発表する日です。日本と会社法の異なる米国では、取締役会において配当額が決 定され、年 4 回配当支払いがあることが一般的です。

◉ 配当落ち日(Ex-Dividend Date)

配当金の権利落ち日ともいいます。この日までに株を買っておけば(取引開始時点で約定ベースで保有して いれば)、次の配当金支払いを受けることができます。

◉ 配当の権利確定日(Record Date)

配当金を受領することが確定する日です。受渡ベースで確定した株主名簿をもとに、配当金を受けます。

◉ 配当支払い日(Payment Date)

実際に配当金の支払いが開始される日です。資産管理会社が手続きする日付を指しているため、証券会社に よっては口座に振り込まれる日付が後ろ倒しになる可能性もあります。

◉ 配当性向(Payout Ratio)

配当は会社の収益の中から株主へ支払われます。会社が計上する利益のうち、どのくらいの割合で配当金を 支払われているかを示すものです。

配当性向=(配当支払額÷純利益)× 100

つまり、利益のうちどのくらいを配当として株主へ還元しているか?がわかる指標となります。

◉ 自社株買い

自社株買いは、発行済みで流通している株を自社で買い戻す(購入する)ことを言います。自社株買いをす ると、株式市場から発行済み株数が減り、その分、1 株あたり純利益(EPS)が改善します。株主が保有する 株の価値が高まり、株主へ報いる活動の 1 つではありますが、他に成長する領域に投資するわけではないので、 会社全体の利益が上昇するわけではありません。米国では経営陣の KPI(目標を達成したかの判断基準)に EPS が組み入れられているケースがあり、近視眼的に業績を向上させるためであったり経営陣のボーナス向上 のために自社株買いがなされる場合は、株主からの批判の対象ともなりえます。

◉ 連邦準備制度理事会(FRB)

連邦準備制度理事会(FRB:Federal Reserve Board)は、米国の金融政策の意思決定機関です。日銀のよう な役割を果たします。FRB は米国の金融政策を決定する FOMC(連邦公開市場委員会)を開き、物価と雇用・ 景気の安定を目的として、政策金利をつかって金融政策を実行します。金利水準は企業活動の重要な要素の一 つであり、金融政策の発表によって株価が大きく変動することがあります。

◉ フリー・キャッシュフロー

フリー・キャッシュフローは営業活動から得たキャッシュフローから資本支出を差し引いて算出されます。 簡単に言えば、会社が自由に使えるお金を指します。企業はここから株主へ配当金を支払います。

フリー・キャッシュフロー = 営業キャッシュフロー ー 投資キャッシュフロー

◉ EBITDA

EBITDA(Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization)は企業の収益力を分析・比較する際 に使う値で、金利支払い前、税金支払い前、有形固定資産の減価償却費及び無形固定資産の償却費控除前の利 益を指します。国によって金利や税金が異なるため、それを差し引いて収益を上げているか?をみるためのも ので、日本でいう経常利益に近い概念です。「イー・ビット・ダー」「イー・ビット・ディー・エー」と読みます。

◉ EV / EBITDA 倍率

簡易買収倍率とも呼ばれ、企業価値(EV)が割安かどうかを判断する際に使う指標の 1 つで、EV が EBITDA (営業利益 + 減価償却費)の何倍になっているのかによって判断されます。EV / EBITDA 倍率は低いほど割安で、 高いほど割高とされます。たとえば数値が 5 倍の場合は、5 年でその買収費用を回収可能と判断することが可 能となり、実務面では、買収による統合効果でより早く資金回収がなされます。米国は企業買収が日本より盛 んで、買収されるターゲットとなる企業は株価が高く推移する傾向にあります。

EV/EBITDA 倍率 = EV ÷ EBITDA

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