米国配当株投資

最新・米国の医療事情

米国の生活費は高騰しています。
特に医療費の高騰は驚くほどで、市民の生活に大きな影響を与えています。

昨年、健康保険料は7%上昇しました。
医療費は6%増加しましたが、今年はさらに7%増加すると予測されています。

しかし、医師たちの収入が増えているというわけではありません。
むしろそれは減少傾向にあります。

そして、医師の友人によると、彼らは診療ではなく、
保険料申請の事務手続きに多くの時間を費やすことを強いられています。

最近でも、私が服用している薬の保険適用のために
友人の医師に手続きをしてもらいました。

このようなことが頻繁に起きているのだと思います。

そんな中、米国ではいくつかの「医療費節約術」が生まれています。

実際に私も活用しているものをご紹介しましょう。

 
 

1.アプリを使う

Good Rxというアプリがあります。

これは、薬代を節約するのに便利なツールの1つです。

このアプリに郵便番号と薬の名前を入力すると、

近所で最も安く買える場所を知ることができます。

もしそこで購入したくない場合でも、お気に入りの薬局で使用できるクーポンが度々発行されるのです。

先週、私が普段使う薬局で薬を処方された時、

289ドル(およそ4万4,000円)の自己負担が発生すると言われました。

そこでこのGood Rxにその薬の名前を入力したところ、

自己負担を133ドル(およそ2万円)まで下げるクーポンを手に入れることができました。

 

2.とりあえず聞いてみる

高額な医療費を請求されたとき、金額を下げられないのかを聞いてみることです。

もちろん、これは値切り交渉のようなものではありません。

ただ、保険適用外の高額な請求を受けた際には、できるだけ丁寧に助けを求めてみるべきということです。

病院のスタッフは高額な医療費をふっかけて大金を稼いでいるわけでありません。同じように自分の医療費の高騰に悩まされています。

ですから、色々と知恵を絞って協力してくれるでしょう。

 

3. ER(救急治療室)を避ける

ERとは、日本で言うところの救急外来です。

*日本では重症度の程度に応じて、救急外来を一次救急、二次救急、三次救急と病院ごとに分けているが、米国のERは重症度に依らず全てを受け入れている

明らかに緊急の治療が必要な場合はERに向かうべきでしょう。

しかし、多くの場合はその必要がありません。

救急外来を受診してから入院が必要な病気だと診断される確率は12%ほどです。

そしてここでも医療費の問題が生じます。

なんとERを利用すると救急外来の5~10倍の費用がかかるのです。

ほとんどの保険会社ではERに行くべきか、救急外来に行くべきかをアドバイスしてくれます。

ですが、そのアドバイスは常に最も安価な方法を提示してくれるとは限りません。

このため、ERに行くようにアドバイスされたとしても、本当にERに行く必要があるのかを聞いてみる価値はあります。

私は、医療費をケチろうと言っているわけではありません。

命に関わるような緊急の場合には、速やかにERに行くべきです。

ですが、むやみにERに行く人が多いのも事実です。

多くの軽傷の人がERに行くと、本当に緊急を要する人に必要な医療を提供できなくなる恐れがありあります。

保険会社にアドバイスを求める余裕があるような場合には、一度冷静になって考えてみる必要があるということです。

==
 
今回は米国の医療事情についてお話ししました。

あなたが米国の様子をイメージする手助けになれば幸いです。
 
 
〜編集部コメント〜

もしあなたがヘルスケア銘柄に投資をするのであれば、
このような米国の状況を知っておくと有利になりますね。

しかし、米国と日本では医療や保険制度の違いがあるので、私たち日本人が自分で調べるのは難しいでしょう。

だからこそ、そのような状況を熟知した米国のアナリストのアドバイスが役に立つのではないでしょうか?

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Marc Lichtenfeld(マーク・リクテンフェルド)

Oxford Club チーフ・インカム・ストラテジスト。ウォール・ストリートを含め25年の経験のある配当投資の専門家。「Get Rich with Dividends(邦題:日本人の知らない秘密の収入源 年100回配当投資術)」著者。2013年に配当投資の専門誌Oxfordインカム・レターを創刊し、世界中に読者を持ち有料購読者は8万人を超える。FOX、CNBC、Forbesなどの有名メディアはもちろん、BloombergやBarrons、The Wall Street Journalといった権威ある金融専門メディアにも多数出演。 マークの記事一覧 ≫

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