用語解説
オリジナル用語
株価10倍のようにハイリスク・ハイリターンを狙うポートフォリオです。成長株に投資をすることが多く、アップル、ネットフリックスなど、将来成長が見込める企業に小さなときから投資をしていく戦略です。そのため、株価が10倍に跳ね上がるようなことを想定して選定されています。大きな変動が多い傾向にあり、決して株価が10倍となるという保証はありませんが、リスクをとって、大きなリターンを得ることを狙うポートフォリオです。大幅な価格上昇も考えられるが、大幅な下落も考えられるため、このポートフォリオではトレーリングストップの設定はしていません。
資産形成ピラミッド®︎における「積極的な投資」に該当します。
個別企業の潜在的な株価材料に着目し、複数の投資シナリオを組み合わせたポートフォリオです。株価に織り込まれていないと思われるポイントに着目し、ブルーチップと呼ばれる優良米国企業、早い時期に実現する期待が高いものを組み入れています。
資産形成ピラミッド®︎における「保守的な投資」に該当し、リスクとリターンの度合いは、バケーション・ポートフォリオとテンバガー・ポートフォリオの中間くらいです。そのため、保守的な投資と言うことで長期保有となる場合も有りえますし、値動きによっては売りに出すことも考えられます。このポートフォリオでは、原則として全ての銘柄に25%のトレーリングストップを設定します。
ETF（上場投資信託）10銘柄で構成されたポートフォリオです。ETFという分散効果を期待できる銘柄に、さらに値動きの相関性が低い組み合わせをすることで、リスクを抑えるが最大の狙いです。長期保有を前提としており、値動きが少なく、リバランスは年1回程度。「一度ポートフォリオを組めばバケーションにでも行ってしまえる」というのが名前の由来です。このポートフォリオに関しては、すべての銘柄を提示されている配分で保有して初めて意味を成すものとなっています。
資産形成ピラミッド®︎における「保守的な投資」に該当します。
Oxford クラブのチーフ・ストラテジストであるマーク・リクテンフェルドが考案した、Oxford クラブの資産形成のコンセプトです。
- 「配当金の成長によって10年以内に配当利回り11%を達成することが期待できる」
- 「配当金の再投資によって10年間平均12%の複利成長が期待できる」
という 2 つの戦略コンセプトをあわせ「10-11-12システム」として、ウェルスピラミッドにおける保守的なポートフォリオの構築の際の概念として役立てて頂くことを目的としています。
「10-11戦略」「10-12戦略」のほか、Oxford クラブでは第 3 のポートフォリオとして「高配当重点ポートフォリオ」をご案内しています。これは「10-11戦略」「10-12戦略」よりもさらに高配当収入を得ることを目的としたポートフォリオです。10 年という長期間をかけずに高配当を狙う分、10-11戦略（短期インカム・ポートフォリオ）よりもリスクが高いという特性があります。
高配当重点ポートフォリオでは、基本的に全ての株に25%のトレーリングストップを設定します。これを設定する理由は、高配当重点ポートフォリオが資産形成ピラミッド®︎の第二段目、「積極的な投資」にあたるためです。1 つの銘柄には4%以上の資金を投入しない。さらに、25%のトレーリングストップを設定することで、 投資に対するリスクを資金の1%未満に抑えることを目的としています。（10-11戦略と同じ「積極的投資」にあたりますが、その第二段目の中でも高配当重点ポートフォリオは10-11戦略よりもリスクが高い銘柄選定となっています。）
「10-11戦略」とは、配当により収入を得ることを目的とした「10年以内に利回り11%を期待できる銘柄を選定する」戦略です。
Oxford インカム・レターの「短期インカム・ポートフォリオ」に掲載されている銘柄が、 この戦略に合致したものです。具体的には、年4回の配当がある銘柄であれば、このように資産が増えるのを狙う戦略です。
年配当利回り（%）＝ 直近１年間の配当額合計 ÷ 株価 x 100（年４回配当が一般的）100万円で投資した株からの年間配当額目標：11 万円（１年間）
この戦略の特徴は、選定した銘柄の成長、つまり株価の上昇が必ずしも必要ないところです。例えば、1 株 1000円で5%、配当が50円出る株を買ったと仮定します。これを10年間に渡って投資先の企業が増配し続けることで配当が成長、110円になります。つまり、初期投資金額に対する配当利回りが11%になるということで、 これを目指します。年間4回の配当を受け取り、好きなように使える…これが、10-11戦略です。また、10-11戦略の銘柄は必ず「10-12 戦略」のポートフォリオにも含まれます。
10-11戦略では、原則として全ての株に25%のトレーリングストップを設定します。これを設定する理由は、10-11戦略が資産形成ピラミッドの第二段目、「積極的な投資」にあたるためです。1 つの銘柄には4%以上の資金を投入せず、さらに、25%のトレーリングストップを設定することで、一銘柄に対する投資の最大損失を投資資金全体の1%未満に抑えることができます。
「10-12戦略」とは、配当の再投資により資産を複利成長させることを目的とした「10年間平均で、12%の複利成長が期待できる銘柄を選定する」戦略です。Oxford インカム・レターの「複利成長インカム・ポートフォリオ」に掲載されている銘柄が、この戦略に合致したものです。
この戦略の特徴は、「配当の再投資」もしながら「選定した銘柄の株価の成長」も同時に狙っていくところです。 つまり、配当の再投資による株数の増加と株価の成長で、毎年12%ずつ資産が増えることを狙う戦略です。
一般用語
簡易買収倍率とも呼ばれ、企業価値（EV）が割安かどうかを判断する際に使う指標の 1つで、EV が EBITDA （営業利益 + 減価償却費）の何倍になっているのかによって判断されます。EV / EBITDA 倍率は低いほど割安で、 高いほど割高とされます。たとえば数値が 5 倍の場合は、5 年でその買収費用を回収可能と判断することが可能となり、実務面では、買収による統合効果でより早く資金回収がなされます。米国は企業買収が日本より盛んで、買収されるターゲットとなる企業は株価が高く推移する傾向にあります。
EV/EBITDA 倍率 = EV ÷ EBITDA
EBITDA（Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization）は企業の収益力を分析・比較する際に使う値で、金利支払い前、税金支払い前、有形固定資産の減価償却費及び無形固定資産の償却費控除前の利益を指します。国によって金利や税金が異なるため、それを差し引いて収益を上げているか？をみるためのもので、日本でいう経常利益に近い概念です。「イー・ビット・ダー」「イー・ビット・ディー・エー」と読みます。
フリー・キャッシュフローは営業活動から得たキャッシュフローから資本支出を差し引いて算出されます。 簡単に言えば、会社が自由に使えるお金を指します。企業はここから株主へ配当金を支払います。
フリー・キャッシュフロー ＝ 営業キャッシュフロー ー 投資キャッシュフロー
連邦準備制度理事会（FRB：Federal Reserve Board）は、米国の金融政策の意思決定機関です。日銀のような役割を果たします。FRB は米国の金融政策を決定する FOMC（連邦公開市場委員会）を開き、物価と雇用・ 景気の安定を目的として、政策金利をつかって金融政策を実行します。金利水準は企業活動の重要な要素の一つであり、金融政策の発表によって株価が大きく変動することがあります。
自社株買いは、発行済みで流通している株式を自社で買い戻す（購入する）ことを言います。自社株買いをすると、株式市場から発行済み株数が減り、その分、1 株当たり純利益（EPS）が改善します。株主が保有する株式の価値が高まるため、株主へ報いる活動の一つではありますが、他に成長する領域に投資するわけではないため、 会社全体の利益が上昇するわけではありません。米国では経営陣のKPI（目標を達成したかの判断基準）にEPSが組み入れられているケースがあり、近視眼的に株価を上昇させるためや、経営陣のボーナス向上のために自社株買いがなされる場合は、株主からの批判の対象ともなりえます。
配当は会社の収益の中から株主へ支払われます。会社が計上する利益のうち、どのくらいの割合で配当金を 支払われているかを示すものです。
配当性向＝（配当支払額÷純利益）× 100
つまり、利益のうちどのくらいを配当として株主へ還元しているか？がわかる指標となります。
実際に配当金の支払いが開始される日です。資産管理会社が手続きする日付を指しているため、証券会社によっては口座に振り込まれる日付が後ろ倒しになる可能性もあります。
配当金を受領することが確定する日です。企業は権利確定日時点において、受渡ベースで確定した株主名簿をもとに、配当金を支払います。
配当金の権利落ち日ともいいます。この日までに株を買っておけば（取引開始時点で約定ベースで保有して いれば）、次の配当金支払いを受けることができます。
企業が配当を支払うことを発表する日です。日本と会社法の異なる米国では、取締役会において配当額が決定され、年4 回配当支払いがあることが一般的です。
株価純資産倍率（PBR ：Price Book-value Ratio）は簿価を基準に株価が割安かどうかを判断する株価指標です。 簿価に対して株価が何倍か？ではかられ、倍率が低いほど割安で、高いほど割高とされます。一般的に製造業など設備を保有している企業に対して使用され、目安としては 1 倍以下が割安とされています。
PBR ＝株価÷ 1 株あたり純資産
株価売上高倍率（PSR：Price to Sales Ratio）は、売上高を基準に株価が割安かどうかを判断する株価指標です。時価総額に対して年間売上高がどの程度あるのかを数値化したもので、低いほど割安、高いほど割高とされます。一般的に売上高の成長が注目される企業において使用される傾向にあります。
PSR ＝時価総額÷年間売上高
予想 PER は、その時点から 1 年間に予想されている 1 株あたり純利益（EPS）に対して、今の株価が何倍かを測る株価指標です。判断基準は PER と同じですが、この予想PERを下回る実績を出す（つまり純利益が 高くなる）と良いとされています。予想値は証券会社のアナリストが公表しているものを、米国の機関投資家向け証券情報サービスである IBES：Institutional Brokers Estimate System を通して確認します（Yahoo Finance など一般的な株価情報サービスとして確認可能です。予想値のことを「コンセンサス」ともいいます。
予想 PER ＝株価÷ 1 株あたり純利益予想
株価収益率（PER：Price Earnings Ratio）は、主に株価が相対的に割安か割高かを判断する際に用いる株価指標の 1 つです。1 株あたり純利益（EPS：Earnings Per Share）に対して、今の株価が何倍か？ではかられ、 倍率が低いほど株価が割安で、高いほど割高という理解となります。一般的にPERの目安は15倍とも言われますが、業界・国によってもその基準値は異なります。過去の実績値の平均との比較で用いることも可能です。
PER ＝株価÷ 1 株あたり純利益（EPS）
BDC は将来有望な中小企業等に、金銭的または経営面でのアドバイスを行う事業開発会社を指します。中小及び新興企業に資金供給等を促す目的でできたもので課税優遇のかわりに利益の大半を投資家に還元することを法律で定められているため、比較的高配当になります。形態としては MLP（マスター・リミテッド・パートナー シップ）、REIT（不動産投資信託）と似ています。
REIT は投資家から集めた資金で物件や土地を購入し、家賃収入や売却益を投資家へ還元する投資形態の 1 つです。事業への課税を優遇するかわりに、利益の大半を投資家に還元することを法律で定められているため、 比較的高配当になります。形態としては MLP（マスター・リミテッド・パートナーシップ）、BDC（ビジネスディ ベロップカンパニーズ）と似ています。
MLP は天然資源やエネルギー事業を収益源とする米国における投資形態の一つです。MLP は事業への課税を優遇するかわりに利益の大半を投資家に還元することを法律で定められているため、比較的高配当になります。形態としては REIT（不動産投資信託）、BDC（ビジネスディベロップカンパニーズ）と似ています。
ADR（American Depositary Receipt）は、米国以外の国を主要上場市場としている株を、米国の証券取引所で取引できる証券のことです。例えば、イギリスや日本の銘柄が該当し、一般の米国株のように取引することが可能で、配当金も受け取れます。基本的に取引方法は変わらず、1 株から購入、配当金の受け取りができます。
ETF は様々な銘柄で構成されている投資信託です。銀行など金融機関で販売されるものとは異なり、上場されているため、個別株のように成行・指値注文などができます。米国では各投資テーマにより非常に多くのETFが上場されています。
S&P500（Standard & Poorʼs 500）は、米国の代表的な株価指数で、S＆Pダウ・ジョーンズ・インデックス により算出されます。NYSE（ニューヨーク証券取引所）や NASDAQ（ナスダック証券取引所）に上場している銘柄から代表的な企業500社の時価総額に基づいた指数です。
主に配当など、株を保有している間に得られる収入を「インカムゲイン」と呼びます。売ったり買ったりをしなくても、株価が上がっても下がっても、企業があなたへ支払ってくれる配当金は株式投資における主要な 収入源の一つです。
株式投資の基本である「安く買って、高く売る」を実現し、売買であげる利益を「キャピタルゲイン」と呼びます。
配当利回りは株価に対して企業が支払っている年間配当金がどのくらいかを示す比率です。たとえば、 10,000円の株を購入し、100円の配当が支払われるとすると、この配当利回りは 100 円÷ 10,000 円、つまり 1% となります。もし、企業が配当金を200円に増配すると、配当利回りは2%（200 円÷ 10,000 円）となります。
売買推奨においては、時として「ストップ価格を 100 ドルに設定。」などの価格条件が加わる場合があります。 ストップ価格は逆指値の売り注文価格、言い換えれば売却推奨価格のことです。現在は 110 ドルの株価でも、 100 ドルに下がったら株を手放した方が良い、という指示であるとご理解ください。
DRIP とは、Dividend Reinvestment Program の略で、配当金を現物株に再投資するための制度です。配当金 を現金で受け取らず自動的に同じ株に再投資する注文となり、主に外資系の証券会社（サクソバンク証券やイ ンタラクティブ・ブローカーズ証券など）でご利用可能です。
このDRIPを使うメリットは、株の再投資をする手間が省けること。さらに、再投資する際の納税が先延ばしになる点や買付手数料がかからなかったりします。もし、1 株あたりに満たない場合は端数の金額を現金で受け取ることになります。ただ、投資金額が少額で、なかなか 1 株の株価に配当金が到達しない場合は、効力を発揮しにくいです。その場合は様々な企業から支払われる配当金を集め、比較的株価の低い銘柄へ投資していただく方が効果が高くなるケースもあるでしょう。
トレーリングストップは、資産を守るための売却設定です。ある銘柄を購入後、直近の最高値より25%下の価格を下回る水準になったら自動的に売却するというもので、実際に証券会社でそのような注文を出すことも可能です。トレーリングとは、追尾するという意味です。株価は常に変動するもので、高値も変化します。 その変化した直近の高値から25%下の価格を目途としているため、トレーリングストップ値自体も更新されていきます。
例：100 ドルの株を購入します。この時点でトレーリングストップは25%下なので、75ドルを下回る水準になったら売却となります。（100 ドルー 25 ドル＝ 75 ドル）
購入から2ヶ月後、100ドルの株は、120ドルになっていました。その場合、90ドルになったら売却となります。 （120 ドルー 30 ドル＝ 90 ドル）
このように、株価を安易に利益確定せず長期で株価上昇の恩恵を受けつつも、もし日本の深夜、眠っている間に大暴落が起きたとしても、それまでの株価上昇の利益を守りながら、損失を意図した範囲に抑えられる点が、トレーリングストップを使用するメリットです。
もし、ご利用の証券会社でトレーリングストップが設定できない場合は25%下に逆指値の売り注文を設定し、 定期的に手動で更新することによって、疑似的なトレーリングストップを設定することができます。
例：100 ドルの株を購入した場合は25%下である 75ドルで売却するよう、設定するということです。
もし、その後に120ドルに株価が上昇した場合、75ドルでの売り注文を取り消ししていただき、90ドルで売り注文をしていただければと思います。
【注意点2】 トレーリングストップの設定を行う中で、「トレーリングの刻み」を設定する箇所が出てくる場合があります。ほとんどの場合は証券会社が自動的に設定されています。
意味合いとしては、刻みが 1.00 だった場合、「1 ドル株価が上昇したら売却価格が更新される」と思っていただければと思います。例えば、トレーリングの刻みが 4.00 の場合、100 ドルの株が 4 ドル分上昇して初めて売却価格が75ドルから76ドルへ変化します。Oxford クラブとしましては、トレーリングの刻みは0.01 ～ 0.05ほどでよいと考えます。
