投資情報

ボラティリティ上昇中。 投資家のスタンスは?

米国・サンディエゴにきています。会員の皆さんに何か伝えることが出来たらという想いで、適宜、写真を撮っていますが、、

驚いたことに、iPhoneの撮影時のシャッター音が鳴りません!

以前は日本で購入したiPhoneは世界のどこにいてもシャッター音がしていましたが、OSについて、昨年秋にリリースされたiOS 15になっていると、端末が場所を自動的に読み取るそうです。

そして、消音スイッチがオンまたは音量が最小の状態であれば、カメラ使用時のシャッター音がしない仕様になっている様子。

機能の進化っぷりがサプライズでした。

一方で(話は変わりますが)、米国の物価の高さは想定通りです。

ご飯を食べる、タクシー(UBER)に乗る、ホテルに泊まる、、何をするのも高いと感じます。

米国人と話しても、食糧やガソリン、電気代が上がっているのを顕著に感じるということなので、旅行者のみならず、感じていることだと思います。

国際機関である経済協力開発機構(OECD)によると、

米国の2020年の平均賃金は、69,392ドルなのに対して、
日本の2020年の平均賃金は、38,515ドルです。

(出所:OECD

その差、約80%!

単純な購買力に差があるのですが、加えて、足元の急激な円安傾向も、
米国は物価が高い、という印象に拍車をかけていると思います。

ただ僕は、物価が高いという事実は知っていますし、日本の賃金の伸びが先進諸国に比べて著しく劣るということも、知っていますので(たまにメルマガでも書いたりしています)、

高いという事実のみでは驚きません。

事実としては残念な想いでいっぱいですが、想定内ではあります。

 

さて、足元の株式市場ですが、変動幅の大きな展開が続いています。恐怖指数といも言われるボラティリティ・インデックスは26日に33.52で引けました。

背景としては、ロシア・ウクライナ問題、中国の新型コロナパンデミック継続(ロックダウン)、インフレ継続、不透明な企業業績(1 – 3月期決算発表真っ只中)、および米国の金融政策(利上げ・量的引き締め)などが重なっている点が挙げられます。

不透明要因が大きく、継続している中で、機関投資家やヘッジファンド、個人投資家(ミレニアルズ世代中心)が、リスク回避的な姿勢となっているというのが、情報筋の見方です。

株式市場は、不透明要因を嫌うものなので、変動幅が大きい時には頭の重い展開が続きがちです。

足元のS&P500種株価指数は、米国時間4月27日引け時点で、3月上旬来の安値近辺に近づいており、目先は、2月24日に付けた日中安値付近が意識されやすい状況になっています。

もちろん、ロシア・ウクライナ問題や中国の新型コロナ、米国金融政策の動向を含め、株式市場の先行きは誰にも分からず、前回安値はあくまで目安でしかありませんが、

株式市場は、そろそろ切り返してくるという見方もあります。

 

上記で記載した不透明要因に目を向けると、

  • ロシア・ウクライナ問題:長期化するとはいえ、5月9日(ロシアの戦勝記念日)が一旦の節目となるか
  • 新型コロナ:ワクチン開発の進展と普及によって、重篤化傾向に歯止め
  • 米国金融政策:次回、政策決定会合は5月5日
  • 企業業績(1 – 3月期):GAFAMを始め、大手どころの発表がそろそろ一巡

という状況で、全体としては徐々に不透明感が小さくなっていくであろうことが想定されます。

個人投資家の強みは、世論や相場付き(トレンド)についていく必要は無く、自身の判断で投資行動できるという点です。

世間が投げ売っているときに買い向かうことで、長期投資家が利益を享受してきたという事例は沢山あります。

国際優良銘柄の下げ局面は、長期投資における明確な買い場となるという見立てをお持ちの方が、保守的なポートフォリオを形成される際に有効な情報を、引き続きお届けしていく所存です。

良い投資を。

 

志村 暢彦

追伸
Oxfordクラブでは、配当投資にフォーカスしたインカム・レターと、成長株にフォーカスしたキャピタル・レターをご用意して、それぞれ長期目線での投資アイデアをご案内しています。マクロファンダメンタルズの状況を見据え、『米国の今』について経験豊富なストラテジストが分析した内容も掲載しています。

志村 暢彦

Oxford Club Japan チーフ・ストラテジスト 助言統括者。金融業界歴24年。業界経験としてはファンドマネージャーとしての期間が最も長い。2019年Oxford Clubチーフ・ストラテジストに就任。日ごろより、金融力は国力そのものであると考えおり、金融業界の心臓部や裏側で働き、政官財を含め、日本の金融の実態を見てきた経験をもとに、日本の金融リテラシー向上と、個人の理想的な資産形成の実現について、情報の収集と発信をしている。 著者の記事一覧 ≫

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