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上がっても下がっても 利益を狙う投資法(前編)

こんにちは

今年もやってきました。

花粉のシーズンが。

一部報道によると、今年、東京都内では過去4番目の多さ、昨年の2.7倍の量の花粉が飛ぶと予測されています。

昨年2022年は前年比で1.5倍の量が飛ぶと予測されていました。

有望な成長企業の業績の話だったら嬉しいですが、、この増え続ける花粉の話は製薬・関連企業ばかりが嬉しくて、一般の人にはがっかりなケースが多いと思います。

なお、私は、中学生の時から花粉症にかかってきましたが、40歳くらいを境に、年を取るにつれて、年々症状が軽くなってきました。

また、花粉症の症状が出ていたとしても、海外に出ると数日でおさまります。

イギリスでもマレーシアでもアメリカでもおさまったので、もし、花粉のせいですごくお困りだという場合は、いっそ環境を日本の外に置いてみるのもありかもしれません。

今では日本人の4人に1人がかかるとも言われる花粉症は日本の製薬・関連企業にとっては一大産業でもあり、なかなか抜本的な対策が出回らない背景の一つなのかもしれませんが、

人類の英知やイノベーションが解決することを期待しています!

はやくゲノム技術が進歩したら良いですよね。待ち遠しいです^^

 

さて、1月は上昇した株式市場。特にハイテク株を中心に構成されるナスダック指数は大きく上昇。年初から先週金曜日(2月10日)まで、7週間のうち6週間で上昇となりました。

ペースが速いため、やや出来過ぎではないか、という意見がでても不思議ではありません。

特に2月は、強い 雇用統計(低い失業率)、 事前の想定を上回るインフレ率などを受けて、米長期金利が上昇。

利上げの最終局面に関する見方についても、政策金利の高止まり期間の長期化観測が台頭する流れとなっています。

年が変わり、輪番制で新たに決定会合における投票権を持つこととなった地区連銀総裁を含め、連邦公開市場委員会(FOMC)でどのような議論が行われたのかを確認する必要があると思っており、

個人的に、日本時間2月23日4時に公表される2月のFOMCの議事録には注目しています。

日本では、当初の想定から大きく外れ、経済学者の植田和男氏が日銀の新総裁に着任される予定ということで、

今年も(前半は特に)、金融政策への注目が集まりやすい展開が想定されます。

 

昨年の米国市場は、株式市場とともに債券市場も大きく下落する非常に稀有な年でした。

(特に、国債市場の下落幅は過去100年に類を見ないレベルでした)

上述の通り今年堅調な滑り出しを見せた株式市場ですが、

金融政策の不透明感が残る状況も踏まえ、

短期的には乱気流のような状況になる事態も想定したうえで、臨むのが良いと考えます。

もちろん、長期的な視点では、多くの企業が最高益を更新し、それを株価が素直に好感する展開が、いずれは訪れるでしょうし、

インフレ率が高い状況下において、現金や金(ゴールド)などと比較し、株式投資は有利な投資先となり得るという視点も、的確であると考えます。

ただ、目先は乱気流的な状況にあり、また、ロシア・ウクライナ問題について、戦況が激化してしまう可能性も頭の片隅においています。

そういうと、株式投資の初級者の方は、『難しい』、『ではどうしたら良いのか』と感じてしまうかもしれませんが、安心してください!

株式市場がいわゆる“ヨコヨコ”(売り買いが均衡し、横ばいが続く展開のこと。横浜横須賀道路のことではありません!)となったり、

やや下落基調になったとしても、その期間に収益を上げやすい投資手法はあります。

一般に、長期の買い方針銘柄を保有しているときに、短期的な下落基調に賭ける(そこから収益をあげる)のはとても難しいです。(買い・売りともに自分の思い通りに動かないことの方が多いため)

ですが、その手法を使うと、長期の買い方針を維持しつつも、自然と“ヨコヨコ”や下落時からの恩恵も受けられやすくなると考えていますし、活用しないまでも知っておいて損はないと思っています。

かつて、このメルマガでもご紹介した内容ですので、長くメルマガをご購読頂いている方はピンとくるかもしれませんが、

今年に入って改めて株式投資について検討を開始し始めた方もいらっしゃいますので、

(できれば)次週のメルマガにて簡単に概念的なところをお伝えしたいと思っています。

志村 暢彦

 

追伸
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志村 暢彦

Oxford Club Japan チーフ・ストラテジスト 助言統括者。金融業界歴24年。業界経験としてはファンドマネージャーとしての期間が最も長い。2019年Oxford Clubチーフ・ストラテジストに就任。日ごろより、金融力は国力そのものであると考えおり、金融業界の心臓部や裏側で働き、政官財を含め、日本の金融の実態を見てきた経験をもとに、日本の金融リテラシー向上と、個人の理想的な資産形成の実現について、情報の収集と発信をしている。 著者の記事一覧 ≫

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