7月13日、米国における6月の消費者物価指数（CPI）が発表されました。
その前年同月比の伸び率は、市場予想を上回り、
約40年半ぶりの高い伸びです。
CPIは、消費者が購入するモノやサービスなどの物価の変動を現す指数で、
今回のこの動きは物価の伸びを反映したものと言えます。
このようなニュースを見ていると、
「今後の市場はどうなるのか？」
「株式投資を続けていいのか？」
と不安になるかも知れません。
そのような時は、一旦深呼吸をして、
一旦過去を振り返ってみるのがいいと思います。
なぜなら、「現在起きていることが引き起こす結果」を知ることはできませんが、
「過去に起きたことが引き起こした結果」を知ることはできるからです。
まず、2016年1月の市場です。
ダウ工業株30種平均（ダウ指数）は12月29日から1月20日までの期間で、
10％以上も下落しました。
また、ラッセル2000*の小型株は、大暴落していました。
*米国の代表的な株価指数の1つで、小型株を分析する際に参照されることが多い
それらの銘柄は弱気相場の中にあり、
2015年6月の高値から20％以上下落したのです。
投資家は恐れ慄いていました。
このような時、投資家心理を知る参考になるのが、米国個人投資家協会（AAII）のセンチメント調査です。
これは会員の個人投資家に対して毎週「6ヶ月後に株価は上がるかどうか」を質問し、
その週での投資家心理を分析するというもの。
調査に参加した投資家たちは、その回答を
・強気（６ヶ月後に株価は上がる）
・中立（6ヶ月後の株価は変わらない）
・弱気（6ヶ月後に株価は下がる）
の3つから選びます。
そして、当時のセンチメント調査の結果を見てみると、
緊張の高まりを示すように、全回答の中で、「強気」の割合は17.9％となりました。
これは、10年ぶりの低水準です。
つまり、今後6か月で株式市場が上向くと思った投資家は、18％未満だったということ。
それは、2015年10月末の「強気」の数値である、40.4%を大きく下回っています。
また、2015年末は原油価格も暴落し、石油輸出国機構（OPEC）が
市場への原油の供給量を増加させた結果、
米国の原油生産者は倒産に追い込まれ、業績も悪化しました。
当時、今後を悲観する空気に満ちていたことがわかると思います。
しかし、市場の冷静な判断がそれに勝り、
ダウ指数は2016年2月11日に底を打ちます。
そして、その後急騰しました。
次は、2018年12月です。
当時は米国と中国の間で、貿易戦争が起きていました。
その影響が市場に及び、ダウ指数は10月3日から12月24日にかけて、
18.5%以上も下落しました。
投資家たちはパニックに陥ったことでしょう。
実際、センチメント調査を見てみると、10月4日の週から12月13日の週までで、
「強気」の割合は半分以上落ち込みました。
しかしその後、市場はクリスマス前に底を打ちます。
結局、2018年終盤に暴落した株価は、
2019年には元に戻ったのです。
では、現在に視点を戻してみましょう。
センチメント調査の結果をみると、
今年に入ってから、
「強気」の割合は40%を下回り続けています。
実際、耳に入ってくるニュースは、
インフレや景気後退への懸念など不安になるようなものばかり。
そのため、投資家たちの多くが将来を悲観しているのも無理はありません。
しかし、過去を振り返ってみると、
市場は常に悪い時期と良い時期を繰り返しながら
成長してきたことがわかると思います。
ですので、焦って市場から抜け出すべきではないと思います。
冷静さを保ち、長期的な視点を持ち続けましょう。
～編集部コメント～
冷静さを保つこと、長期的視点を持ち続けること、
これらは投資をする上で非常に大切です。
もしあなたが
「そうは言っても、株価が下がると不安になってしまう…」
と思うのなら…
おすすめの投資戦略があります。
