「最近の市場は少し過熱しているかもしれない」
だからこそ今日は、なぜ今、“守り寄りのポートフォリオの見直しが必要なのか”、その理由をお話をします。
数字が語る“警告サイン”
1.株式が債券を大幅に上回るリターンを出してきた
過去10年間、株式は債券を年率5％以上も上回ってきました。その結果、特に投資初心者の間では「これからもずっとそうだろう」という思い込みが広がっています。
2. S&P500上位10社のPERが異常に高い
予想PERは約30倍。これは歴史的平均のほぼ2倍で、ドットコムバブルのピーク時（25倍）すら上回っています。しかも「今回は違う」という言い訳まで登場。25年前は「インターネットがすべてを変える」、今は「AIがすべてを変える」と言います。どちらも事実ですが、それは高値で飛びつく理由にはなりません。
3. FRBのハト派姿勢が投資熱を後押し
パウエル議長らは昨年だけで3回の利下げを実施し、今年もさらに2回の利下げが予想されています。低金利は企業と消費者にとって追い風で、強気ムードを強めています。
4. ハイリスク取引の急増
売上どころか利益もない小型株に投資家が群がっています。しかも個人だけでなく、機関投資家までもがミーム株や無名コイン、高リスクの仮想通貨に手を出しているのです。
この4つめのポイントは、短期的な天井が近いサインとして特に強力かもしれません。
実際、ウォール・ストリート・ジャーナルの記事にもこんな事例が載っていました。
この夏、一番熱いビジネス戦略は仮想通貨トレード
投資家心理とFOMOの拡散
企業が数百億ドル規模の資金を調達し、事業拡大や人材採用ではなく、ビットコインや無名コインの購入に充てています。
日本のホテル運営会社、フランスの半導体メーカー、フロリダの玩具メーカー、ネイルサロンチェーン、電動自転車メーカーまで…さまざまな業種が仮想通貨に資金を投じ、そのニュースだけで株価が急騰。
6月1日以降、98社が合計430億ドル超（約6兆円）の調達計画を発表。今年の累計は860億ドルに達し、米国のIPO総額の2倍以上です。
まるで1ドル札を2ドルで買うような状況です。
これは明らかに正常ではありません。
FOMO（取り残される恐怖）は、個人投資家だけでなくプロの資産運用者にも感染します。顧客から「なぜ〇〇コインや〇〇株を持っていないの？」と繰り返し言われれば、手を出したくなるのです。
特にヘッジファンドにとっては、仮想通貨は“理想的な投資”です。
うまくいけば「市場と相関しない高いリターン」として英雄扱いされ、利益の20％を成功報酬として得られます。
失敗しても損失は顧客資産。自分の懐は痛みません。
しかも過熱しているのは仮想通貨だけではありません。
利益のないグロース株も、特に「利益ゼロ」の銘柄ほど急騰しています。
【まとめ】今こそ守り寄りの見直し
つまり、
▼急騰する銘柄の特徴
- 株式の長期的な高パフォーマンス
- 異常に高いバリュエーション
- 金融緩和の継続
- 投資家心理の過熱
- FOMOの蔓延
これらが重なって、株価は明らかに実力以上に走ってしまっているのです。
では、「守りを固める」とは現金化のことか？
これは違います。 その理由と具体策は、また別の機会にお話しします。
P.S.
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