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経営陣が「底値買い」をしている?

今のような不安定な市場で投資するには勇気が必要です。

こんな時多くの投資家は、勝てる見込みのある「優位性」がなければ、積極的に投資しようとは思いません。あなたの考える「優位性」とは一体何でしょうか?

私が考える最高の優位性とは、企業の経営陣が自らの個人資産を使って投資している銘柄と、同じものに投資するということです。

最近、企業の経営陣は記録的な数の自社株を購入していますが、一般的な投資家は全く逆のことをしています。何百万人もの投資家がこの数週間、痛みを我慢することができずに株を売却しているのです(そうすることによって含み損を実際の損失に変えてしまっているのです)。

もちろん企業の経営陣が全員、自社の株に投資しているかと言うとそういうわけではありません。中には自社株が暴落しているのをただ見ているのは我慢できないという経営陣もいます。
しかし最近のデータでは、2020年やその他の弱気相場の底値を正確に予想していた企業の経営陣が、「底値買い」をしていることが明らかになっています。5月だけで1,100人以上の企業の経営陣が自社株を買い占めていたようです。

買い手と売り手の比率は、前回の弱気相場の底値である2020年3月以降で最大となっています。

ブルームバーグはこれを次のように報じました。

“企業の経営陣が自社株式を売る行動に出た企業に対する買いに動いた企業の割合(売り買いレシオ)は15年8月と18年終盤に上昇。15年は相場の底入れより前、18年は一致するタイミングで起きた”

CNBCも同じ現象を引用し、“Insider Buying Is Surging(自社株買いが急増している)”という見出しをつけたのです。

一般的な投資家は感情、特に恐怖心で行動しています。一方で経営陣は、数字、分析、理性で行動しています。私はそのような知識豊富な経営陣の行動に便乗することが最高の戦略の一つだと考えています。

私が自信を持ってそのように言える理由は、彼らが自分たちの会社のことに一番詳しい人間だからです。

・前回の四半期報告書以降の売上高の方向性
・開発中の新製品や新サービス
・事業の拡張計画

など、ビジネスの計画や将来の方向性を決定するのは彼らです。そのため、証券取引委員会(SEC)は、役員、取締役、大株主などの経営陣に対し、自社株の売買をした場合は2営業日以内にForm4という様式を提出し、いつ、いくらで、何株購入したかを詳細に報告するよう義務付けています。

そしてこの情報を一般に公開して市場の公平性を保っています(私たちには経営陣がなぜそのタイミングで購入しているのかということを正確に知ることはできませんが、少なくとも彼らが購入しているのは事実です)。

株式市場でリターンを増やしたいのであれば、経営陣が何をしているのかということを知る必要があります。経営陣が大量に売っている株を買ったり、逆に彼らが大量に買っている株を売ったりすることは、基本的に間違っています。

たとえ企業のファンダメンタルズ*に問題があっても、経営陣が大量に購入している場合は、問題が一時的でこれから株価が上昇していくサインであることが多いのです。
*企業の経済活動状況を示す基礎的な要因

実際多くの学術的研究により、自社株買いが多い企業の銘柄は、その後の数か月間、市場全体をアウトパフォームする傾向があることが確認されています。

今、経営陣はどの銘柄に個人資産を集中させているのでしょうか?

これらの銘柄は今後数か月間、最高のパフォーマンスを発揮してくれるのではないかと私は考えています。

アレックス

P.S.
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Alexander Green(アレクサンダー・グリーン)

Oxford Club チーフ・インベストメント・ストラテジスト。金融・投資関係の4冊のベストセラーの著者で、40年のキャリアがある。米国で金融・投資のニュースレターであるOxfordキャピタル・レターを20年以上執筆しており、ハルバート・ファイナンシャル・ダイジェスト社はこのニュースレターをここ10年以上もの間、最もパフォーマンスの高い投資ニュースレター・ベストテンに選出している。 アレックスの記事一覧 ≫

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